教育訓練強化計画:実戦的GMP教育訓練のすすめ

第2回 教育訓練で「教えたこと」と現場で「できること」

GMP教育訓練というと、GMP省令・PIC/S GMP・CGMPなどの規制要件の説明、社内SOPの作成・改訂時の教育訓練、理解度テストなどが思い浮かびますね。

多くの製造所では、職員に必要な知識を習得してもらうため、教育訓練計画を立てて、さまざまな教育訓練を実施していると思います。これらはGMP遵守の基礎となる重要な活動です。

とはいえ、これまでやってきたGMP教育訓練について、ここで少し考えてみたいことがあります。

教育訓練記録には「理解した」と書かれています。でも、その職員が現場で適切に判断できるかどうかを、私たちは本当に知っているでしょうか。

「教育訓練を受けて理解したこと」と「実際の業務で適切に判断し、行動できること」は、必ずしも同じではないと思うのです。

例えば、逸脱管理に関する教育訓練を受けた職員が、実際に製造現場で予期しない事象に遭遇したとします。

SOPには逸脱発生時の報告手順が書かれています。しかし、その事象が逸脱に該当するのか、作業を継続してよいのか、どのような情報を確認して報告すべきなのか。実際の現場では、必ずしも判断が容易とは限りません。

試験室でも同じことがいえます。OOSに関する教育訓練を受け、手順を理解していても、実際に規格外の試験結果が得られたとき、何を確認し、どのような証拠を残し、何を報告・相談すべきかを適切に判断できるでしょうか。

このような判断には、手順の知識だけでなく、GMP要件の理解、実務経験、状況を把握する力、そして関係者とのコミュニケーション能力などが求められます。

このように考えてみると、従来型のGMP教育訓練には、次のような課題が潜んでいるのではないかと感じています。

・教育訓練が知識の習得にとどまる
・学んだ知識が実務上の判断や行動に結びつかない
・教育訓練とGMP活動が別の活動として進められる
・教育訓練と人材育成が十分連動していない

その結果、教育訓練を実施した記録は残っていても、職員の判断力や行動力がどの程度向上したのか、GMP遵守体制の強化にどの程度役立ったのかが、十分に確認できていない場合もあるのではないでしょうか。

もちろん、講義や資料による基礎教育は必要です。GMP要件を正しく解釈し、知識を身につけることが、適切な判断の出発点だと、私も考えています。

問題は、その知識を実務に生かすための教育訓練が、十分に行われているかどうか、ということです。

考えてみれば、逸脱や日常業務で生まれる疑問は、職員の判断力を育てるための身近な教材ですよね。

例えば、実際に発生した逸脱を題材に、職員同士で「何が問題だったのか」「どのGMP要件に関係するのか」「自分ならどう判断するか」を議論することも、一つの教育訓練になります。

こうした経験を積み重ねることで、身につけた知識を判断や行動に結びつける力を育てることができるのではないでしょうか。

教育訓練を実施しただけにとどまらず、学んだことを現場で使えるようになるまで踏み込んでみる。この視点を持つことで、これからのGMP教育訓練は、より実効性のあるものになると、私は思っています。

次回は、この課題に対する一つの提案として、教育訓練・人材育成・GMP遵守体制の強化を一体として進める「三位一体型教育訓練」の基本的な考え方を紹介します。